猶予期間入り解除が予測できたら②

２００７年～２０１４までの期間入り猶予銘柄を集計した。
件数は２３０件。そのうち整理銘柄指定は３８件となった。

整理銘柄に指定されると上場廃止となり株主価値がゼロとなってしまう。
その恐れがあるので普通の投資家はデイトレはしても持ち越しなんて怖くてしょうがないだろう。特に上場廃止基準に関わる理由があればなおさらだ。
こういった銘柄は機関投資家は買えない。
だからこそ、解除されたときのインパクトは大きなものとなる。

整理銘柄は全体の２割の確率で起こる事になっている。これは予測出来ない事象なのだろうか？
前回の記事の通りこれは予測できる事象なのだ。
丹念にルールを理解・企業情報を調べあげることで簡単に答えがわかってしまう。これは検証が手作業となってしまい、時間が掛かるから敬遠されるのか？これよりおいしいエッジを持ってるからからか？

データと情報を区別出来ず全数検索できる検証ソフトを使ったストラテジーよりかなり期待値が見込まれるのに勿体無いことだ。

はやくレッドオーシャンから抜け出そうぜ！